ストレスチェック

ストレスチェックについて

2015年12月からの施行により従業員50名以上を有する国内の全職場において義務化されたストレスチェックは、社外の担当者が管理して実施し、結果に基づいて産業医の指示のもとに社内の関係者が必要な改善措置を講じなければならないことも定められています。

当センターは、厚労省版ストレス簡易調査票を用いて法定メニューどおりの対応を実現します。この調査票は、すでに多くの契約企業で採用され、職場におけるメンタルヘルス対策に効果を発揮しています。

また、この調査票を使う事で、社員のストレスチェックから社内の集団分析までを広くカバーし、全国の企業との比較が可能となります。


事後指導が大きなポイントです
ストレスチェックは、結果に基づいた事後の指導が大きなポイントとなりますが、この事後指導に関しては「医師の面接指導」を行うことが定められています。また、その他にも産業医・保健師などの医療職が通常の健康支援につなげていくよう推奨されています。
当法人のように、産業医とストレスチェックが連動していることで、事業所内における、人事、労務との連携、フォローアップなどに大変好都合となります。

十分な知識と経験
厚労省版ストレス簡易調査票の作成を担当した研究班には廣産業保健アドバイザー(産業医大教授)と当法人理事長が所属していたこともあり、当法人はストレスチェックについて十分な理解と高度な知識を有しております。

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